このセミナーは株式会社情報機構の主催です。主催・お申し込み・お支払いは株式会社情報機構です。当社(イーコンプライアンス)では、この講座の申込・決済・見積・ポイント付与は扱いません。
日時・受講料
- 日時:2026年12月4日(金) 10:30-16:30
- 【オンライン受講】1名 50,600円(税込)/1社2名以上同時申込の場合 1名につき 39,600円
受講料・日程・割引の詳細と最新の情報は、情報機構のページでご確認ください。
主催:株式会社情報機構(お申し込みは情報機構のページで承ります)日時:2026年12月4日(金) 10:30-16:30講師:株式会社ケンシュー 代表取締役社長 倉地 育夫 氏受講料:50,600円(…
このセミナーは株式会社情報機構の主催です。主催・お申し込み・お支払いは株式会社情報機構です。当社(イーコンプライアンス)では、この講座の申込・決済・見積・ポイント付与は扱いません。
受講料・日程・割引の詳細と最新の情報は、情報機構のページでご確認ください。
株式会社ケンシュー 代表取締役社長 倉地 育夫 氏
■はじめに
日本では1993年に環境基本法が制定され、2000年に循環型社会形成推進基本法が制定されて、環境規制が高分子産業に影響を与えるようになった。高分子学会高分子同友会環境分科会では2002年に「環境関連法規制が高分子産業に与える影響とその対応策検討」というまとめを発表している。この時、ハロゲンフリー高分子難燃化技術の開発が重要テーマとして提案されたが、すべての高分子材料が未だハロゲンフリー技術に置き換わっていない。
一方、高分子材料のリサイクルは世界の潮流となり、「レガシー臭素系難燃剤の段階的縮小→代替物質への監視強化→ハロゲンフリーへの代替促進/製品・供給連鎖での開示義務強化」が、難燃剤の世界的規制動向となっている。
この動向を踏まえ、これまでの難燃化技術と新たな難燃化技術の可能性、製品設計の考え方を解説する。高分子の難燃化技術は、エジプトのミイラにもその努力の痕跡があり、温故知新は技術開発の重要なキーワードである。
また、難燃剤を高分子材料に分散するときに、その達成度を数値化できない場合があり、トランスサイエンス分野である。そのため、科学的に製品設計を進めようとしたときに悩ましい問題に遭遇する。データサイエンスは、その時有益な問題解決パラダイムを提供してくれるが、PythonやR言語のスキルが求められる。
本セミナーでは、難燃剤の規制動向を踏まえ製品設計を行うときに必要となる知識からノウハウまで解説する。
また、担当業務にそのキーワードが含まれていなくても、高分子材料技術にDXを導入したい時に参考となるオブジェクト指向的思考法も事例を示してわかりやすく解説する。
■講演中のキーワード:
難燃化技術、環境問題、プロセシング、製品設計と材料、データサイエンス、オブジェクト指向
■受講対象者:
本テーマに興味のある方なら、どなたでも受講可能です。
DXを業務に導入したい人にも参考になります。
法規制と製品設計について関心のある方
■必要な予備知識や事前に目を通しておくと理解が深まる文献、サイトなど:
AIの活用の仕方まで解説するので、受講後復習を行うことができます。
■本セミナーで習得できること:
高分子材料の難燃化技術に関する知識
法規制と製品設計の考え方
DX時代の研究開発手法
1.火災と高分子
1.1 高分子の難燃化技術研究の歴史
1.2 事例:フェノール樹脂の難燃性
1.3 高分子の耐熱性と難燃性
1.4 高分子難燃剤の規制動向概論
2.難燃性の評価試験法
2.1 高分子材料の用途と評価試験法
2.2 極限酸素指数法
2.3 UL94 評価試験法
2.4 その他の評価試験法
3.高分子の難燃化手法
3.1 高分子の難燃化メカニズム
3.2 ドリップ型難燃化手法
3.2.1 再生 PET 樹脂射出成形体
3.3 炭化促進型難燃化手法
3.3.1 ホスファゼン変性ポリウレタン
3.3.2 ホウ酸エステル変性ポリウレタン
3.4 難燃化手法とプロセシング
4.難燃化技術とデータサイエンス
4.1 データサイエンス概説
4.2 タグチメソッド概説
4.3 難燃性コンパウンドの工程問題
解決事例
4.4 PythonやR言語攻略法
5.難燃化技術と環境問題
5.1 環境問題の変遷概論(3Rから4R へ)
5.2 各種法規制と難燃化技術、製品設計
5.3 難燃性半導体ベルトの LCA
6.難燃化技術の特許出願動向
出典:株式会社情報機構(https://johokiko.co.jp/seminar_chemical/AG2612C3.php)。掲載は情報機構との提携によります。
| 受講形式 | ライブ配信 |
|---|
レビュー
レビューはまだありません。