（10/20）【陸上養殖施設見学付き：定員10名】エビ陸上養殖の事業化と安定生産を支える水質管理・センシング技術～新規参入の検討ポイントから水質データ活用、トラブル対応まで～

株式会社Niterra AQUA 主管 長原 充幸 氏

セミナーポイント

■お申し込みについて
本セミナーは【先着10名様限定】の施設見学付きセミナーとなります。
※定員が少人数のため、申し込み状況によりましては1社あたり2名までの参加上限を設ける場合もございます。
3名以上でのご参加ご希望・及びキャンセル待ち等、その他申し込み状況につきましては下記メールアドレスへお問い合わせください。
req@*********（*********にはjohokiko.co.jpを入れてください）

■講座のポイント　
世界的な食料危機や水産資源を取り巻く環境変化・政策的な後押しを背景に、「エビの陸上養殖」は異業種からも熱い視線を集める高成長ビジネスです。しかし、新規参入者にとっては、日々の水質管理、養殖資材・機器の選定や運営体制、トラブルへの対応等、多岐にわたり事業化・運営上の課題があります。本講座では、エビ陸上養殖の事業化に向けた検討ポイントや設備の基本構成を整理するとともに、センシングによる「職人技に頼らない水質管理」の考え方や、管理項目、測定手段、水質データの取得・活用方法、トラブル事例等解説します。実際の運用事例に加え、リアルな養殖現場の見学を通じ、ブラックボックス化されがちなプラント管理の実務を体系的に理解できます。

■受講後、習得できること　
・エビ陸上養殖事業の全体像と、事業化に向けたポイント
・エビの陸上養殖の基本的な設備構造と運用方法
・水質管理の基本的な考え方と、管理すべき水質項目・測定手段
・センシングによる水質データの取得・管理・活用の考え方
・実際の飼育水槽等設備の見学による、リアルなプラント仕様（水質管理設備・運用方法）の理解

■本テーマ関連法規・ガイドラインなど
・内水面漁業の振興に関する法律(陸上養殖業の届け出)

■講演中のキーワード
陸上養殖、RAS、閉鎖循環、エビ、エビ養殖、水質管理、センシング、ろ過、一次産業、水産業、次世代型養殖技術、工場廃熱、未利用熱

■Nittera AQUAが手掛ける「うるみえび」とは？
NiterraAQUAの陸上養殖システムでできた”うるみえび”は、活きで美味しく食べられる、今までにない鮮度を誇る国産陸上養殖エビです。

セミナー内容

【講義：13:00～15:00 ＠ウィズアップくらしき第３会議室】
1.陸上養殖を取り巻く現状、新規参入企業が捉える市場機会
　1）陸上養殖を取り巻く現状
　　・世界的な課題
　　・食糧と漁業の危機
　　・養殖の種類
　2）エビ陸上養殖の市場機会
　　・エビが注目される理由
　　・異業種からの新規参入

2.新規参入に向けた各種課題
　1）陸上養殖の届出制度
　2）養殖運営サポート体制等

3.エビの陸上養殖設備の基本構成
　1）設備の基本構成
　　・水槽
　　・水循環システム
　　・ろ過・殺菌 他

4.エビの陸上養殖の運用方法～水質管理と水質センシング技術～
　1）水質管理システムでの管理項目
　　・安定生産のために何を管理するのか　
　2）水質の測定手段とセンシング技術
　　・「見えない水質」をどのように把握・データ化するのか
　3）水質データの取得・活用方法
　　・取得したデータを日常の養殖管理にどう活かすか
　4）トラブル事例
　　・実際の運用を通じて見えてきた課題と対応

5.エビの陸上養殖の事業化に向けたポイント
　1）陸上養殖の事業性の例
　　・イニシャルコスト
　　・ランニングコスト
　2）陸上養殖エビの出口の課題、ブランド戦略
　3）工場廃熱を活用した陸上養殖の検討

質疑応答

【15:00～16:00　各自移動】
講義会場にて一時解散後、養殖ラボにて現地集合となります。
養殖ラボへの詳細なアクセスはお日にち近づきましたらご案内いたします。
　＊移動時間目安
　（電車の場合）倉敷駅から電車で約5分、養殖ラボ最寄り駅から徒歩10分程度
　（タクシーの場合）倉敷駅からおよそ5km、20分程度

【養殖ラボ見学：16:00～17:00頃＠倉敷市内】
　・陸上エビ養殖施設全体の見学
　・飼育槽、循環設備の見学
　・水質管理システムの紹介
　　…講義で解説した水質管理・センシングが実際の現場でどのように行われているかを確認
　・日常管理、運営のポイント
　・陸上養殖エビの試食を提供予定
　・質疑応答
　（お願い）一部、撮影禁止のエリアがございます。ご協力をお願いいたします。

見学予定設備の一部

現地解散予定

出典：株式会社情報機構（https://johokiko.co.jp/seminar_chemical/AC261080.php）。掲載は情報機構との提携によります。