【ビデオ・VOD】日本一わかりやすい超入門改正QMS省令セミナー

価格帯: ¥77,000 – ¥331,650 (税込)
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【DVD(メディア)手数料のお知らせ】

DVDメディアでの納品をご希望の場合、
手数料として商品代プラス1,650円(税込)を加算させていただきます。

本セミナーでは、従前のQMS省令と改正QMS省令を比較し、
要点と留意すべき点などを分かりやすく整理して解説いたします。

【ここがポイント】
★ QMS省令新旧対応表配布
★ 改正QMS省令逐条解説配布
★ 改正QMS省令対応品質マニュアル配布

【付録】
・QMS省令新旧対応表
・改正QMS省令逐条解説
・改正QMS省令対応品質マニュアル(サンプル)


VODレンタルのご案内
レンタルプランをご用意しております。ご都合に合わせてプランをお選びください。

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※本編から自動抽出したダイジェストです(場面が数回切り替わります)。別セミナーの映像のため、本商品の内容とは異なります。
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・最新バージョンのブラウザ(Google Chrome、Firefox、Microsoft Edge、Safari)をご利用ください。
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収録日

2024年3月26日

総収録時間

163分

納品方法 【セミナービデオ(ダウンロード・DVD)】
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【講師】 株式会社イーコンプライアンス 代表取締役 村山 浩一

【主な略歴】

1986年4月
 日本ディジタルイクイップメント株式会社(日本DEC) ソフトウェアサービス部 入社
 GCP管理システム・症例データ管理システムの企画・開発担当(現ClinicalWorks/GCP/CDM)
 改正GCP(J-GCP)に対応した標準業務手順書作成コンサルティング
 製薬業界におけるドキュメント管理システム導入コンサルティング
 1988年にATR(株式会社国際電気通信基礎技術研究所:京都府精華町)でニューラルネットの研究に携わる(研究補助員)
1999年2月
 日本アイ・ビー・エム株式会社 コンサルティング事業部 入社
 NYのTWG(The Wilkerson Group)で製薬業界に特化したコンサルタントとして研修
 製薬企業におけるプロセス リエンジニアリング担当
 Computerized System Validation(CSV)、21 CFR Part11 コンサルティング
2001年7月 IBM認定主幹コンサルタント
 アイビーエム・ビジネスコンサルティングサービス株式会社へ出向 マネージング・コンサルタント
2004年7月 日本アイ・ビー・エム株式会社 退社
2004年8月 株式会社イーコンプライアンス 設立 代表取締役(現在に至る)

詳しい経歴はこちら

村山浩一は、長年にわたり医薬品・医療機器産業のコンプライアンス支援に携わり、500社以上の企業を支援してきた実績を持ちます。改正QMS省令については、条文の構造とISO 13485:2016との整合関係の読み解きから、QMSの構築、文書・記録体系の整備、製品標準書や設計管理・購買管理の運用まで、はじめて医療機器QMSに取り組む方にもわかりやすく、実践的な解説を提供しています。

【関連の活動など】

  • 日本PDA 第9回年会併催シンポジウム 21 CFR Part 11その現状と展望
  • 日本製薬工業協会 医薬品評価委員会 基礎研究部会主催(東京)
  • 東京大学大学院医学系研究科 臨床試験データ管理学講座などにて多数講演。など
 厚生労働省は、2021年3月26日付で「医療機器及び体外診断用医薬品の製造管理及び品質管理の基準に関する省令の一部を改正する省令」(令和3年厚生労働省令第60号)を公布しました。
改正省令は2021年3月26日に施行され、3年間の経過措置は2024年3月25日に終了しました。現在、令和3年改正後のQMS省令は全面適用です。

今回の改正の趣旨は、QMS省令と医療機器の品質マネジメントシステムの国際規格であるISO13485:2016と整合を図ることです。
改正前のQMS省令はISO13485:2003年版と整合させており、最新の国際規格からは遅れていました。
医療機器製造販売業者は、改正QMS省令に準拠したQMSを構築している必要があります。
改正QMS省令の元となるISO 13485:2016は、米国FDA QSR(21 CFR Part 820)に極めて近く、特に設計管理について詳細な要求が盛り込まれています。
例えば、設計  ・開発ファイルの作成や設計移管が追加になりました。
医療機器は、たとえ設計された図面の通り適切に製造したとしても、そもそも設計に間違いがあった場合、安全な医療機器とはならないためです。

またQMSで使用するソフトウェアに関するバリデーション(CSV:Computerized System Validation)も新たに要求されました。
さらに設計ベリフィケーション、設計バリデーション等においてサンプリングの根拠となった統計的手法を説明しなければなりません。
苦情処理に関しては、タイムフレームが設けられ、サービスレポート(修理報告書)からも苦情を抽出しなければなりません。 またサービスレポートも統計的手法の対象となります。

本セミナーでは、従前のQMS省令と改正QMS省令を比較し、要点と留意すべき点などを分かりやすく整理して解説いたします。
また、改正QMS省令のポイントと、対応するためのQMS構築方法を具体例とともにわかりやすく解説いたします。
さらに改正QMS省令準拠の品質マニュアルのサンプルを配布し解説いたします。

【楽天市場店からご購入をご希望の方へ】

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備 考※システムの都合上、楽天市場からのご購入に限り、セミナービデオおよび資料はDVDでの発送となります。予めご了承ください。
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1.QMS省令とは
 ・医療機器品質マネジメントシステム(QMS)規格の歴史
 ・ISO 13485(医療機器の品質マネジメント)とは
 ・QMS省令とは
 ・一部改正手法について
 ・改正が遅れた理由
 ・2014年11月25日施行QMS省令改正(2014年一部改正)
 ・改正QMS省令(2021)とISO 13485の関係
 ・改正QMS省令の構成
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・QMS省令におけるPDCAモデル
 ・一般的な医療機器企業のプロセス概要改正QMS省令 第五節 製品実現
 ・一般的な医療機器企業のプロセス概要改正QMS省令 第六節 測定、分析及び改善
 ・改正QMS省令 目次

2.改正QMS省令の要点
 ・改正QMS省令の要点
 ・改正QMS省令で頻回登場する用語
 ・QMS省令の主語に関する留意点
 ・登録製造所へのQMS省令の適用
 ・QMS省令の留意点
 ・QMS省令の主な改正点
 ・リスクベースドアプローチについて
 ・QMS省令の主な改正点
 ・品質管理監督システム(QMS)に使用するソフトウェア
 ・QMS省令の主な改正点
 ・「使用性」について
 ・QMS省令の主な改正点
 ・医療機器総括製造販売責任者について
 ・改正QMS省令における手順書作成要求事項の新旧対比
 ・改正QMS省令における文書化要求事項の新旧対比

3.ISO 13485:2016との相違点
 ・改正QMS省令とISO 13485:2016(JIS Q 13485:2018)の主な相違点
 ・ソフトウエアのバリデーション要求の相違
 ・改正QMS省令とISO 13485:2016(JIS Q 13485:2018)の主な相違点
 ・QMS省令とJIS Q 13485:2018の用語比較
 ・UDIについて
 ・UDIについて ~法改正後の制度(検討中)(令和4年12月1日施行)~

4.第1章 総則
 ・第一章 総則趣旨
 ・第一章 総則定義
 ・第一章 総則適用の範囲

5.第2章 第一節 通則
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第一節 通則 適用
 ・適用除外について
 ・非適用について

6.第2章 第二節 品質管理監督システム
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システムに係る要求事項
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システムの確立
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システムの業務
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システムの管理監督
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 外部委託
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム ソフトウェアの使用
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システムの文書化
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督システム基準書
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 製品標準書
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 品質管理監督文書の管理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第二節 品質管理監督システム 記録の管理

7.第2章 第三節 管理監督者の関与
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 管理監督者の関与
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 製品受領者の重視
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 品質目標
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 品質管理監督システムの計画の策定
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 責任及び権限
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 管理責任者
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 内部情報伝達
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 管理監督者照査
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 管理監督者照査に係る工程入力情報
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第三節 管理監督者の責任 管理監督者照査に係る工程出力情報

8.第2章 第四節 資源の管理監督
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第四節 資源の管理監督 資源の確保
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第四節 資源の管理監督 品質業務従事者の能力
 ・第二章 医療機器等の管理及び品質管理に係る基本的要求事項第四節 資源の管理監製造督 能力、認識及び教育訓練
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第四節 資源の管理監督 業務運営基盤
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第四節 資源の管理監督 作業環境

9.第2章 第五節 製品実現
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製品実現計画
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 要求事項の明確化
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製品要求事項の照査
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 情報等の交換
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現製品 設計開発への工程入力情報
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発からの工程出力情報
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発照査
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発の検証
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発バリデーション
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計移管業務
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発の変更の管理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設計開発に係る記録簿
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 購買工程
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 購買情報
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 購買物品等の検証
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製造及びサービス提供の管理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製品の清浄管理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設置業務
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 附帯サービス業務
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 滅菌医療機器等の製造管理に係る特別要求事項
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製造工程等のバリデーション
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 滅菌工程及び無菌バリアシステムに係る工程のバリデーション
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 識別
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 追跡可能性の確保
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製品受領者の物品等
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 製品の保持
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設備及び器具の管理
 ・校正と検証の違いについて
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第五節 製品実現 設備及び器具の管理

10.第2章 第六節 測定、分析及び改善
 ・QMS省令におけるPDCAモデル(第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項)
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 測定、分析及び改善
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 製品受領者の意見
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 苦情処理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 厚生労働大臣等への報告
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 内部監査
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 工程の監視及び測定
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 製品の監視及び測定
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 植込医療機器固有の要求事項
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 不適合製品の管理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 出荷前の不適合製品に対する措置
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 出荷後の不適合製品の処理
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 製造し直し
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 データの分析
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 改善
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 是正措置
 ・第二章 医療機器等の製造管理及び品質管理に係る基本的要求事項第六節 測定、分析及び改善 予防措置


【手順書サンプルに関する注意事項】

セミナーで配布する手順書サンプルはあくまでも講義内容を補うためのものです。
また必ずしも関連するすべての手順書・様式等を配布することをお約束するものではありません。
万が一、記載内容等に間違いがあった場合、当社は一切責任を負いません。
配布した手順書を自社で発行される場合は、自己責任でお願いいたします。

手順書等を正式に発行される場合は、有償版をご購入いただくことを推奨いたします。
有償版ご購入の場合、1年間の無料更新をご提供いたします。(修正や規制要件の改正などに対応いたします。)
またご質問に定義ご回答いたします。


追加情報

視聴形態

1.VOD 1日間レンタル, 2.VOD 5日間レンタル, 3.VOD 30日間レンタル, 4.VOD 無期限(ストリーム配信), 5.ビデオ(ダウンロード版), 6.ビデオ(DVDメディア)

キャンセル規定(サイエンス&テクノロジー社の規定に準じます)

会場受講・ライブ配信・アーカイブ配信開催日から営業日で逆算し
7 営業日前まで:キャンセル料なし
6〜3 営業日前:受講料の 70%
2 営業日前〜当日・欠席:受講料の 100%
オンデマンド配信お申込み後 8 日以内(土日祝含む)で、視聴・テキストのダウンロードの形跡がない場合はキャンセルできます。
  • 代理の方のご受講が可能です(受講者変更のご依頼を承ります)。
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